レンタルチャイルドとは?⇨発展途上国の闇です

レンタルチャイルドとは?⇨発展途上国の闇です

 

「アフリカでは食べるものが無くて困ってる子どもたちがたくさんいるんだぞ」

 

これは決まり文句のように学校や家庭でよく言われているセリフかもしれません。

実際に筆者も小さい頃はよく、食べ物を残すとよく言われてきました。

 

日本は裕福な国です。

そんな日本に住んでいると日本以外の発展途上国、特にアフリカなど政治が安定しない地域などは私たちが想像もできない範疇です。

 

「レンタルチャイルド」という言葉はまさに日本に住んでいたら想像もつかないものの一つかもしれません。

本記事では「レンタルチャイルドってなに?」という疑問をお答えしていきながら、発展途上国で現在起きている問題を解説していきます。

 

レンタルチャイルド

 

「レンタルチャイルド」とは、読んでそのまま、「子供をレンタル」することです。

「え、どういうこと?」と思う方も多いと思いますが、東南アジアなどの発展途上国では、そんなビジネスが昔から今でも横行しています。

 

石井光太氏の書籍に「レンタルチャイルド」という小説がありましたが、それがまさにこれですね。

 

誘拐された子どもはどうなるのか

 

例えば、中国やインドなどでもそうですが、子供の誘拐や人身売買が社会問題、世界問題にまでなっています。

特に最近まであった中国の「一人っ子政策」によって、意図しないで生んでしまった2人目、3人目の子どもをブラックマーケットを通して売るなんていうことも中国ではありました。

 

そしてそのさらわれた子供たちはどうなるのかということですが、「臓器を売りに出されてしまう」というのは有名な話ですね。

しかし実際には「Human Trafficking」ということで、人身売買に出されるケースがほとんどです。

 

まさに子供が闇から闇へと売れらていきます。

 

物乞いビジネス

 

中国や東南アジアの国に行ったことのある方はわかるかもしれませんが、路上を歩いていればホームレスの方や、それこそストリートチルドレンがたくさんいます。

 

彼らが何をしているかというと、物乞いですね。

特に観光地です。

 

この物乞いに関してですが、子どもがいる時のほうがたくさんお金をもらえるという話もあります。

まぁ当然といえば当然かも知れませんね。

 

「この子を養わなければいけない」

こう言えば心配して、お金を渡す観光客もたくさんいます。

 

だからこそ、「闇業者」は子どもをわざわざレンタルするのです。

変な言い方かもしれませんが、彼らにとっては「先行投資」です。

 

もっとひどい例

 

アジアなどの観光地では、障害者が物乞いをしている光景をよく見るかもしれません。

これは実際に国の支援制度、労働制度などが障害者に対して整っていない、というのが原因の一つでもあります。

 

日本やアメリカなど先進国では、障害者であれば、「アファーマティブ・アクション」ということで、障害者支援制度が整っています。

そういうのが整っていない国であれば、障害を持っているとなると就労に関してハンデがあることになり、かなり厳しい状況になります。

 

それにより路上に出て、物乞いをする人も多くいます。

しかし、それだけではないのが現実です。

 

障害を持って生まれた子どもが闇業者を通じて売りに出されるというケースもあります。

というのも、障害者の子供は物乞いでお金をよりもらうことができるからです。

 

もっとひどいケースになると、「手間がかからない程度」に子供の腕や足を切断して、観光地に送り出します。

そんな子供を観光地に「置いておくだけで」お金をもらってくるので、そんなのがビジネスになっています。

 

ひどい話ですが、これが現実でもあり、書籍や映画にもなっているほどです。

有名な映画では「スラムドックミリオネア」というインドのスラムを題材にしたものですね。

 

【解決策】

 

「お金を与えるのではなく食べ物、食べ物よりも知識」

これが解決策なのかもしれませんね。

 

「魚を与えるのではなく、どうやって魚を釣るのかを教える」

つまりこういうことになります。

 

その場で食べ物を与えるのではなく、食べていくための技術を教えることが一番の「寄付」です。

 

釣りを例にしましたが、これは全てに当てはまります。

料理、農業や外国語、インターネット、スマホの使い方など技術に直結する全てのものです。

 

また、健康被害も貧困の大きな原因でもあります。

衛生面でのケアや知識などを教えてあげることも大きな「寄付」かもしれませんね。

 

国連含め、多くの先進国が途上国を支援してきましたが、行き詰まりの状態でもあります。

これを解決するには現地の方々と実際にビジネスをしたり、技術職として雇用することが一番の支援です。

 

発展途上国の国には日本では絶対に出会えないような人材がいます。

高度な技術や知識をもった方々はたくさんいます。

 

そのような方々を見つけ、チャンスを与えることが「一番の支援になる」というのが本記事の最終的な主張でもあります。

 

そして「人身売買」に関してですが、これは「政治を変える」ということしか言えません。

政治家の汚職、汚いものにはフタをしたり、「必要悪」ということで人身売買・風俗などを見てみぬフリをしている限りはこのような悲惨な子供の犠牲はなくせません。

 

ここで私たちにできることは「知る」、「発信する」ということが一番の解決策でもあるのかもしれませんね。